【詳細解説】不動産売却の一括無料査定とは?メリットとデメリット

不動産一括無料査定 

不動産を売却したいときあなたはどのようにしますか?

地域や沿線の不動産屋や、知り合いの不動産屋にお願いすると思います。

しかし、その人たちに依頼すれば間違いはないのでしょうか?

 

不動産は大変高額であるため、全て不動産屋任せというのも良くありません。

なぜなら、業者によって得意・不得意があり、必ずしも知識・経験が豊富とはかぎりません。

 

まずは、自分で不動産の情報を入手しましょう。

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不動産の無料査定・一括査定とはどういうものか?

不動産の価格・相場を知りたいときに、一般的には複数の不動産屋に査定依頼をすると思います。

しかし、複数の不動産屋にいちいちお願いしていると手間がかかります。

 

一括査定サイトを利用すれば、一度に複数の不動産会社に売りたい・買いたい不動産の査定を依頼することができます。

その後、売買することになった場合、その不動産会社が契約の仲介までしてくれます。

 

土地・戸建・分譲マンションだけじゃない。倉庫・ビル一棟・田畑などなんでも査定

査定可能なものは、居住用のものだけではありません。

倉庫・ビル一棟・田畑など、なんでも無料で査定してくれます。

 

『机上・簡易査定』を選べば、メールだけで査定結果を知ることも可能

査定方法は2種類が基本。

『机上・簡易査定』『訪問査定』があります。

 

机上・簡易査定は、電話やメールのみで簡単な査定結果を知る方法です。

担当者から電話やメールで連絡が入ります。

 

しかし、最初は電話で話をしたくないという方もいると思います。

その場合、備考欄に『査定結果をメールで教えてください』と入力していれば、電話は掛かってきません。

 

より詳しく調査・結果を知りたいなら『訪問査定』を選択

訪問査定を選択すれば、不動産屋の担当者が自宅に訪問してきて、具体的な話をすることになります。

その際は、電話やメールでは伝えきれなかったことを、詳細に話をしてください。

 

地域に応じた不動産会社が何社か紹介され、その中から選択する

不動産の一括査定サイトは、多いところで1000社以上の提携先があります。

しかし、一括査定したからといって、1000社全てに依頼するというのではありません。

 

例えば、東京都千代田区大手町1丁目の物件の査定を依頼するとします。

すると、このエリアに対応できる不動産会社が、何社か紹介されます。

 

仮に10社紹介された場合、10社全てに依頼することも、3社だけにすることなども可能です。

 

買いたい不動産の査定をしてくれる場合もある

自分の持っている物件を売りたい場合は、一括査定サイトを利用しようと考えるでしょう。

しかし、買いたい場合でも、依頼することは可能な場合があります。

 

例えば、〇〇マンションの〇〇号室を購入したいとします。

その場合も、周辺のマンション相場や、〇〇マンションの相場も査定してくれます。

 

但し、その場合は条件があります。

『訪問査定』を選ばないと、購入のための査定は不動産屋から断られてしまいます。

なぜなら、不動産会社は無料査定を行なうことで、売買契約につなげて、仲介手数料を得ることを考えるからです。

 

『机上・簡易査定』を選択し、購入査定を依頼するお客さんは、

ただ価格が知りたいだけで、売買契約には結びつかないと考えているからです。

 

『訪問査定』を選んだからといって、購入のための物件査定を必ずしもしてくれるとは限りません。

 

査定依頼や担当者への相談などは無料だが、その後に費用がかかる場合について確認しておく

基本的には一括査定サイトの業者の利用は無料です。

 

しかし、訪問査定を行なう場合など、今後に売買契約となりそうな場合などは事前に確認が必要です。

どのようなことを依頼すると、有料となるのかを担当者に直接聞いてください。

 

また、業者によっても違いがありますので、各社にご確認ください。

 

最終的に売買契約となったり、不動産鑑定評価書などの特殊な書類を依頼する場合は有料です。

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メリット

  • 複数の不動産業者に一括して依頼できる
  • 土地・マンション・戸建だけでなく、ビル1棟・田畑などなんでも査定してくれる
  • 業者により価格に違いがあり、相場が把握できる
  • メール・電話だけで簡単に査定結果を知ることができる

デメリット

  • 自分が売りたい・買いたいという意思があることを、不動産業者に知られてしまう
  • メール・電話・DMなど、様々な業者から入ってくる可能性がある

デメリットを解消するための対策

  • 一括査定に必要な情報を除き、必要以上の情報を与えない
  • 依頼する業者は、大手に限定する
  • 担当者の氏名・支店・部署・連絡先などを特定しておく
  • 担当者は各社1名にする
  • どんなことを依頼すると有料になるかを確認しておく

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